建築基準法

庭に物置をおこう【注意点】

庭に物置をおこう

モヤモヤ子
モヤモヤ子
ウオオオオ、庭に物置おくどー!!
モヤ子、あせりは禁物じゃ。
物置も建築物になる場合があるので、気をつけるんじゃ。
ぬらり
ぬらり
モヤモヤ子
モヤモヤ子
んぐぐ、早く置きたい、、、
注意点なに??
ほうほう
それでは注意点を説明しよう
ぬらり
ぬらり

物置は建築物なのか

素朴な疑問として、物置が建築物なのか?という疑問が湧いてくるかと思います。

建築基準法では下記のような条文があります。

建築基準法 第2条
 建築物・・・土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの(これに類する構造のものを含む。)、これに附属する門若しくは塀、観覧のための工作物又は地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設(鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨こ線橋、プラットホームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。)をいい、建築設備を含むものとする。

はい、言い回しは難しいですが、、、簡単に言うと、
屋根と柱 また 屋根と壁 があるものは建築物に該当します!!

このような定義なので、もちろん物置も建築物になります。

建築物になれば、建築基準法がかかってきます。

建築基準法がかかれば、物置の大きさや面積 また 都市計画法で定めた地域によっては、確認申請が必要になる場合があります。

確認申請が必要になる物置の大きさ

物置の大きさや面積、都市計画法で定めた地域によって、確認申請が必要になる場合があるといいましたが、以下の条件の場合です。

①防火地域、準防火地域以外で10m2を超える増築、改築、移転
②防火地域、準防火地域以外での新築
③防火地域、準防火地域内での建築

多くの場合は、自宅の庭の空いている場所に設置をされる①のケースが多いと思われます。

物置を建てる地域が
防火地域、準防火地域以外(法22条区域、市街化調整区域などの地域内)かどうか。(③に該当しないかどうか)
物置の面積が10m2以内かどうか。(①に該当しないかどうか)
この2つのポイントは必ずおさえておきましょう!

建築物にならない物置

これまでは、建築物になる物置について、確認申請が必要な場合について解説しました。

ここでは、建築物にならない物置について解説します。

この大きさものである場合は、
”建築物にならない=建築基準法がかからない=確認申請もいらない”
ということになります。

建築物にならない物置については、以下です。

・奥行きが1.0mを超えないもの
・高さが1.4mを超えないもの
・人が入らず手だけ入れて作業できるもの(分電盤の類)

人が入らない規模のものが、建築物にならない物置の対象というわけです。

まとめ

物置を置くときの注意点

①設置する敷地が、防火地域、準防火地域かどうか
②物置の面積が10m2を超えるかどうか

防火地域、準防火地域の場合は、確認申請が必要になる
10m2を超える場合、確認申請が必要になる
ただし、建築物にならない物置の場合は確認申請不要

物置も原則建築物
心にとめておくんじゃ
ぬらり
ぬらり